訃報の知らせ方&書き方は? 知らないと恥ずかしいマナー集

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訃報の知らせ方

自分の親が亡くなったとき、近親者や親交のあった人に送る訃報(ふほう)。しかし、訃報を知らせる際、どのような内容を書けばいいのか知っているでしょうか?

そこで、この記事では、訃報の知らせ方について解説します。しっかりと訃報のマナーを押さえておきましょう。

  1. 訃報とは
  2. 訃報の知らせ方
  3. 訃報で知らせる範囲と順番
  4. 訃報の内容
  5. まとめ

1.訃報とは

訃報とは

ニュースや新聞などで見かける「訃報」という言葉。まず、訃報とはどのようなものか確認しておきましょう。

1-1.訃報の意味

訃報とは誰かが亡くなったことを知らせることを言います。有名人の死がニュースになる・親族が亡くなった知らせが届くことも訃報です。訃報で知らせるのは、亡くなった人の氏名と通夜・葬儀の日程や場所が基本となります。また、宗派や喪主などもセットになることが多くあるのを知っておきましょう。近隣住民には回覧板などで訃報が回ります。

1-2.現代における訃報

昔では、訃報は新聞や電話、電報などが主な伝達手段でした。しかし、今ではインターネットなどの普及によりメールで知らせることをも多くなっています。訃報を知らせるのは、故人の親族。また、故人と付き合いのあった人たちにも知らせます。

もともと訃報は、葬儀へ参加してもらう連絡事項としての役割がありました。もし、葬儀に参列できなくても亡くなった事実をきちんと伝えることが重要となっています。その役割を担うのが「訃報」と思いましょう。

誰かが亡くなったことを知らせることを訃報と言うんですね。
新聞や電話、電報などが主な伝達手段でしたが、今ではインターネットなどの普及によりメールで知らせることをも多くなっています。

2.訃報の知らせ方

訃報の知らせ方

訃報の知らせ方は多様化しています。その方法についてチェックしておきましょう。

2-1.基本的な訃報の知らせ方

訃報は「正確な情報を素早く伝える」ことが重要となってきます。昔では電報を打ったりハガキで知らせたりするのが主流でした。しかし、今では電報やハガキで知らせると葬儀や通夜が終わってしまう可能性もあります。そのため、電話で伝えるのが一般的となっているのです。

もっと早く一斉に伝えたいときは、メールを使って連絡する人もいます。しかし、訃報をメールで一斉に伝えることに抵抗を覚える人もいるので注意が必要です。

2-2.訃報をメールで伝えるときに注意したいこと

メールで訃報を知らせるときは、誰にいつ知らせるのか注意しましょう。これは、メールに限らず電話やハガキでも同じことが言えます。

訃報にはきちんと「誰が亡くなったのか・葬儀の日時や場所・喪主」などの情報がいるものです。その情報が抜けないようにする必要があります。

また、会社や親族の中にはメールでの訃報に不信感を持つ人がいるもの。送り主に対して失礼のない形で訃報を送りましょう。

電話で伝えるのが一般的なんですね。
もし、メールで訃報を知らせるときは、誰にいつ知らせるのか注意しましょう。

3.訃報で知らせる範囲と順番

訃報で知らせる範囲

訃報は誰でも知らせるものではありません。きちんと知らせる範囲と順番が決まっているものです。訃報で知らせるべき人たちについて確認しておきましょう。

3-1.親族や葬儀会社

まず、1番に伝えるべきなのが親族と葬儀会社です。順番的には親族へ訃報を伝えた後、葬儀会社に連絡するのが一般的となっています。

親族の中でも伝えるのは、3親等までが一般的です。しかし、この範囲外でも故人と親交が深かった人には伝えるようにしましょう。親交が強ければ強いほど葬儀も参列したい気持ちが強くなるものです。

また、遠方にいる親族には早めに連絡しましょう。遠い人にハガキや電報など送ってしまうと葬儀や通夜が終わる可能性があります。

親族にある程度連絡が行き届いた後、葬儀屋に連絡して葬儀や通夜の日取りを決めましょう。宗教的な兼ね合いでお経を読んでもらう必要があるときは、僧侶などに連絡して日取りを決めます。また、訃報で葬儀の日取りも一緒に知らせたいときは、先に葬儀社へ連絡しても大丈夫です。

3-2.故人の友人・知人・会社や学校の関係者

親族や葬儀屋へ訃報を知らせた後は、故人とつながりのあった友人や知人へ連絡しましょう。故人の友人などには、訃報と共に葬儀の日取りを伝えるのがおすすめです。また、友人伝いに親交のあった人の確認・伝言を頼むのもいいでしょう。

故人が自分の親だった場合、友人や知人を把握しきれないところがあります。そのときは、エンディングノートや事前に聞き出しておくことが重要です。携帯電話などの連絡先だけでは把握できないものがあります。

3-3.遺族の友人、知人、関係者

故人の関係者へ一通り連絡し終えた後は、遺族の人の関係者へ連絡しましょう。遺族の関係者の中でも故人と親交があったりお世話になったりした人がいるもの。その人たちにも訃報を伝えると共に葬儀の連絡を行いましょう。

また、自分が喪主となるときは会社へ忌引きの申し出を行う必要があります。会社の規則などによって変わりますが故人の子どもならば原則5日間となるのを知っておきましょう。葬儀に参列する人によって忌引(きび)きの条件が変わります。葬儀に参列する人の忌引(きび)きの日数も把握しておきましょう。

  • 配偶者…10日間
  • 父母…7日間
  • 子ども…5日間
  • 祖父母、兄弟…3日間
  • 叔父・叔母・孫…1日間
  • 配偶茶の父母…3日間
  • 配偶者の祖父祖母、兄弟…1日間

3-4.近隣住民・町内会

遺族の関係者へ訃報を伝え終った後は、ご近所や町内会の人へ知らせます。地方ではご近所や町内会の人が葬儀を手伝ってくれることがあるのです。訃報などは回覧板などで知らせるようにしましょう。

また、自宅で通夜や葬儀を行うときは町内会と自治体へ連絡するようにします。手伝ってくれる人や葬儀に参列したい人をもらすことがありません。

まず、1番は親族と葬儀会社に伝えるんですね。
親族や葬儀屋へ訃報を知らせた後は、故人とつながりのあった友人や知人へ連絡しましょう。

4.訃報の内容

訃報の内容

訃報の内容は、自分が何を伝えるかによって多少の違いが出てきます。その違いについてしっかり確認しておきましょう。

4-1.訃報連絡の場合

訃報だけの連絡の場合は、亡くなった事実だけを連絡して葬儀の日程は後で伝えるパターンです。この連絡方法では、取り急ぎ知らせなければいけない人に対して行うのに適しています。

特に、葬儀会社や親族の人に知らせるときは訃報だけ伝えることが多くなるのです。連絡する内容は「故人と自分の関係性」と「誰がいつ亡くなったのか」をしっかり伝えることを意識します。死因なども簡潔にまとめて素早く知らせましょう。

4-2.訃報連絡を入れる場合

訃報だけでなく詳しい葬儀の日程などを含めた連絡です。この場合は、遠縁の親戚や友人、会社関係者などに知らせるときに最適となります。しかし、あまり詳しく書く必要はありません。この場合でも簡潔に「誰がいつ亡くなったのか」、「通夜・葬儀の日程と場所や様式」、「喪主の名前と間柄」がわかるように伝えます。このとき、喪主と故人の間柄は伝えるのを忘れがち。受け取った人が弔電を送るときに困るので忘れないようにしましょう。

葬儀の様式もしっかりわかるようにしておきます。最近では家族葬などの葬式を希望する人も増えているもの。それにもかかわらず、来客者がやってくると故人の遺志にそぐわない葬式となります。訃報にしっかりと記載しておきましょう。

訃報だけの連絡は、亡くなった事実だけを連絡して葬儀の日程は後で伝えるんですね。
遠縁の親戚や友人、会社関係者などに知らせるときは、訃報だけでなく詳しい葬儀の日程などを含めるのが、最適となります。

5.まとめ

訃報の内容

いかがでしたか? この記事では訃報の知らせ方と書き方についてまとめました。訃報とは、亡くなった人の名前や自分との間柄を素早く人に知らせることを言います。場合によっては葬儀の日時は伝えず「亡くなった事実」だけ伝えることもあるのを知っておきましょう。

現代では、電話で伝えるのが主流となっています。ハガキや電報では遅すぎる場合があるので注意しましょう。手早く大勢に伝えたいときはメールでメールを使う人もいます。しかし、メールだと不謹慎に思う人もいるので送り先の人をしっかり見極めて送るようにしましょう。

まず、伝えるのは故人の親族と葬儀会社です。この人たちには「亡くなった事実」だけ伝えるのが多くなってきます。その後、故人の友人や遠縁の親戚には「葬儀の日時や場所、様式」と「喪主と間柄」をしっかり記載して伝えるようにしましょう。